ここでは、年齢別の平均入院日数・入院日数の分布・疾病別（病気別）の平均入院日数について比較検討した結果を、グラフや表で説明します。


　↑厚生労働省が発表した「患者調査の概況2002」によると、１入院あたりの平均入院日数（退院患者平均在院日数）は、病院40.1日、一般診療所19.0日となっており、平成11年と比べると病院は1.7日短く、一般診療所は0.3日短くなっています。
　年齢階級別でみると、70歳以上では約57日と最も長くなっています。
　医療保険に入る際にはこれを参考に、１入院の入院日数の設定を考えてみましょう。
　但し、疾病別の平均入院日数は異なることから、３大成人病やガン等特定疾病のみ対象とした医療保険商品についても検討してみましょう。




　↑次に、グラフで入院期間の分布を比較すると、２週間未満の入院が６０％、１ヶ月未満が１８％、３ヶ月未満で１６％となっており、トータルすると３ヶ月未満入院が９４％を占めています。
　また、１ヶ月未満の入院が７８％となっており、ほとんどの入院は短期間であることがわかります。
　そして気になる３ヶ月以上の長期入院はわずか６％、医療保険における１入院あたりの限度日数を６０日にするか９０日以上にするかは保険料に大きく影響するため、平均値を信じて６０日支給タイプに加入すれば保険料の節約につながります。
　個人的には入院保障の限度日数を１８０日まであげる必要はなく、心配であれば特定疾患（ガンなどの三大成人病）にかかった場合だけ限度日数が延長されるタイプの医療保険に加入することをお勧めします。




　疾病別（病気別）の平均入院日数の比較
　↑１入院あたりの病気別入院日数は、胃ガンで38.2日、大腸ガン34.1日、肝臓ガン30.4日、肺ガン39.7日でガン平均では28.9日となっています。
　また、心臓病29.3日、糖尿病42.3日と意外に入院日数は短いことがわかります。但し、脳血管疾病（いわるゆ「脳卒中」のことで、「脳梗塞」、「脳内出血」、「クモ膜下出血」などが該当します）では102.1日と長期入院となっていることがわかります。
　性別別で比較すると、ほとんどの病気で女性の方が男性より入院日数が多いようです。
　これらより、60日保障の医療保険でほとんどの入院がカバーされると言えますが、万が一の保険であり、またグラフ記載の病気は比較的入院期間の長いものを抜粋しており、やはり三大成人病の入院日数は他と比べて長いことから、特定疾病を対象とした保険は理にかなっているものであると言えます。

　 　なお、ここで紹介したデータは厚生労働省発表の「患者調査の概況2002」から出典していますので、さらに詳しく調べたい方はリンク先からご確認下さい。 【“１入院あたりの平均入院日数”の続きを読む】

（財）生活保険文化センターの2004「生活保障に関する調査」では、何らかの手段で保障の準備をしている割合は、

医療保障　79.3％　（医療保険や生保特約に該当ですね）
死亡保障　70.8％　（生命保険）
老後保障　61.5％　（年金保険）
介護保障　39.2％　（介護保険）

おそらくほとんどの生命保険加入者は医療特約をつけており、医療保険だけ加入している人も１割程度いることがわかります。

【“保険の加入率”の続きを読む】

患者調査の概況2002　（厚生労働省発表）
平均入院日数（平均在院日数）が年齢階級別や疾病分類別にわかります。

（財）生命保険文化センター
生命保険の基礎知識や生命保険に関するQ&A（FAQ）などあります。
保険の用語から生命保険料控除までわかりやすく解説されています。

生活保障に関する調査2004　（（財）生活保険文化センター）
入院１日あたりの自己負担医療費や老後の最低日常生活費などがわかります。

【“出典元”の続きを読む】

医療保険に関する用語集や用語解説のページ紹介

（財）生命保険文化センター　用語辞典

損保ジャパン　保険用語集

全国保険医団体連合会
医療費の国際比較などアカデミックな基礎データの解説もあります

＠保険どこに加入したらいいの？
一覧表示となっておりコンパクトにまとまっています。

（社）生命保険協会
生命保険会社の決算資料について、用語集で解説されています



【“医療保険の用語集”の続きを読む】

平成17年1月に生活保険文化センターが発表した「生活保障に関する調査2004」結果では、下記のような報告がされています。１日平均15000円の自己負担額には差額ベット費用等も含まれているため、最低限必要な保障額としてやはり１万円程度が妥当なところです。

（以下レポートから抜粋）
高まる公的保険料や医療・介護費用への負担感
　1) 公的医療保険料、公的年金保険料、公的介護保険料に対する負担感は、いずれも前回より増加
　2) 公的医療保険の自己負担割合の改定等の影響により、過去1年間の入院1日あたりに要した自己負担医療費は15,200円に上昇
　3) 自分が介護してもらいたい場所については、費用が相対的にかさむ「施設」 希望が5割を超え、「在宅」希望は減少
　4) 老後に必要な最低日常生活費は1ヵ月当たり24.2万円となり、前回より0.7万円上昇
【“１日あたりの自己負担医療費”の続きを読む】